売国奴お断り - No Traitors Allowed

日本のことについてとりとめのないことを綴っていくブログです。日本が嫌いな人は見てはいけません

歴史を捏造する中国と韓国

2013-08-20 歴史 政治 外交

まずは中華人民共和国。代表は「南京大虐殺」。私は、本多勝一『中国の旅』も読んだが、南京大虐殺に関する部分はすべて本人証言だけで構成されており、悪意を以て日本を貶めようとした書であると断定する。この本は中国の南京大虐殺プロパガンダの引き金となった本であり、これだけで朝日新聞社は日本国民に対して謝罪と賠償を行った上で、国際社会に対して弁明を行う責任があるが、知らん顔をしている。さすが、日本を第二次世界大戦へ大衆を煽り駆り立て戦意を高揚させておきながら、GHQ のお咎めを受けることを畏れて軍部に全責任をなすりつけた無責任新聞社だけある。

「南京大虐殺」がなかったことの証明は簡単である。死体がない。三十万人も殺したというならそれに相応しい大量の白骨が出土しなくてはならない。逆に中国政府にとってこれほど証明の容易いものはない。大量の白骨を南京もしくはその周辺から掘り出せば良いのである。中国の死生観において墓所に埋められていない人骨を掘り出して、改めて埋葬することは何らやましいことではなく、むしろ賞賛に値する行為である。なぜ中国政府はこの一石二鳥の方法を実行しないのか。理由は改めて述べるまでもない。

何? 長江に流した? 三十万人も長江に流したら如何に広い長江といえども死体が河面を埋め尽くす。目撃者の数が半端なく多いはずだが、そんな目撃証言はない。第一、日本をあげつらうので必死だった東京裁判でも黙殺された事件について何を言っているのだ。日本はそんな事実はないと毅然として反駁し、客観的で合理的な証拠の提示を求めれば良い。

なお、元日本兵で虐殺を証言したとされる連中が少数存在するが、当然「洗脳」を受けている。日本政府は当人の履歴を確認し、中国共産党軍に捕虜とされていた時期がないか確認すべきだ。

当時の国民党政府は統治能力が皆無で全国の治安を確保できなかった。むしろ、国民党政府軍による掠奪が至るところで起こっており、日本軍の南京入城はむしろ歓迎されていたのである。なぜそんなところで虐殺など行わなくてはならなかったのか。これも合理的説明はない。当たり前である。虐殺自体存在しない妄想なのだから。

尤も当時中国軍は「便衣兵」を駆使していたからその掃討は指令されている。「便衣兵」とは民間人=非戦闘員のふりをして民間人に紛れ込んで戦闘行為を行うものであり、日本軍はこの掃討に非常に苦労している。中国側が虐殺の被害者として具体的に申してているのは、まずこの「便衣兵」であると断定してよい。当時のハーグ陸戦条約では「便衣兵」のように非戦闘員を偽装する者を戦闘員と認めていないから、これをどのように排除しても合法である。

さらに「南京大虐殺」の証拠とされる写真類について、少なくない数の写真が捏造または中国軍自身の残虐行為の写真であることがわかっており、すべての写真について「南京大虐殺」と関係があることを証明することが求められる。これらの写真類については「南京大虐殺」と無関係とする反論には再反論しているが、「南京大虐殺」と明確に関係ありと証明された写真が一枚も存在しない。幻に写真があるわけないのだから当然ではあるが。

次に、韓国はまず「日本」と交戦した事実はないことを広報によって知らしめるべきである。韓国の若者は朝鮮戦争を日本対韓国、中国、アメリカの戦争であったと妄想を逞しくし、戦勝国であったという幻想に酔っているようだが、無論そんな事実はない。第二次世界大戦中、朝鮮は日本に併合されていたのであり、むしろ日本軍として連合国と戦いたがった。それが事実である。

「慰安婦問題」については説明を行うことすら馬鹿馬鹿しいので、当時売春は合法な商売であり、日本軍はその健康管理や労働実態を管理したが、日本軍自体がその募集に関与した証拠は全く存在しない。全て民間業者によって募集されている。朝鮮に悪質な業者がいたことは事実であり、娘を騙して慰安所に押し込んだ例もあっただろうが、それは軍の責任ではない。とだけ言っておく。なお、「慰安婦問題」も、本人証言だけしか証拠と呼びうるものはなく、しかもその本人が詐称している可能性が高い。軍が関与していたと言うなら、客観的かつ合理的な証拠が必要であるが、もちろん彼らにそんな理屈は通用しない。

この件に関してはアメリカに飛び火しているので、駐米大使を召還し、なぜ事態を静観していたのか厳しく詰問すべきである。無論知らなかったは通用しない。情報収集は大使の重要な職務である。やみくもに反論しても泥仕合になるだけなので、アメリカの反韓輿論が盛り上がる気配をキャッチして、これもまた毅然として不当な名誉毀損であると主張すれば良い。そのような機会は韓国および韓国出身者自身がいくらでも提供してくれる。

そもそも韓国は現在進行形で売春婦を海外へ八万人「輸出」している。うち五万人が日本で稼いでおり、主要な輸出先である。2011 年 12 月 9 日の「韓国経済新聞」で「男性連帯という民間団体の推計では(韓国の売春婦は)189 万人」となっている。海外へは八万人という数字は過小に見積もりすぎたものとしか思えない。韓国の性産業は、GDP 比で言うと、5% を越える一大産業なのである。つまりは、同じ事がかつてもあったというだけのことに過ぎない。馬鹿馬鹿しすぎてため息が出る。

この件に関して、Wikipedia の英語版における「Comfort women(慰安婦)」の項目は、編集が韓国人の恣意に任されていて日本人の編集だとわかると即座にキャンセルされてしまう。日本政府は、韓国政府および Wikipedia 財団に日本の名誉を著しく毀損したことをもって謝罪と賠償を求める、もしくは、Wikipedia 財団については悪意をもって日本の名誉を傷つけたとして、日米両方で提訴すべきだ。この名誉毀損は GDP に少なからぬ影響を与えていると思われることから、100 億ドルくらい請求しても当然ではなかろうか。

最後に、日本は第二次世界大戦で行った過ちを悔い、これを繰り返さないことを肝に銘じているが、同時に「中国」と「韓国」が何をしたかも肝に銘じている。そう。肝に銘じている。